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S&P 500® 月例レポート (2015年1月配信)  米株式市場は2014年も引き続き堅調

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                                 マーケット分析レポート

                                                                      S&P500

米株式市場は2014年も堅調でした。新年のお祝いのシャンパンは全て開けず、証券会社の年末の口座明細書を見てからのお祝いにとっておきましたか?S&P500はまたも幅広く上昇し、3年連続で2桁増となりました(プラス11.39%、配当込みでプラス13.69%)。2013年は29.60%上昇(配当込みでプラス32.39%、1997年以来最高のパフォーマンス)、2012年は13.41%上昇(配当込みでプラス16.00%)しています。同指数は3年間で63.72%上昇(配当込みでプラス74.60%)、2009年10月9日に記録したベアマーケット(弱気相場)の低値から204.33%上昇(配当込みでプラス244.23%)しています。2014年は2013年には及びませんでしたが、それでも堅調でした。1月は3.56%下落し、軟調な立ち上がりとなりましたが、その後は下落も小幅で修正局面もありませんでした(前回の修正局面は2011年)。2014年は指数の全構成銘柄の74.3%(373銘柄)が上昇、2013年の91.4%(457銘柄)に比べるとかなり少ない割合でした。一方、2014年は125銘柄が下落しました(2013年は41銘柄が下落)。プラス11.39%という2014年のリターンは2013年のプラス29.60%の半分にも及びませんが、1926年以来の実績の6.1%のリターンや10.2%のトータルリターンよりははるかに高いわけです。終値ベースの最高値は53回更新(2013年は45回)し、8月には2000ポイントの大台を突破しました(ダウ工業株価平均は12月に18,000ドルの大台を突破)。企業業績やキャッシュフローが過去最高水準を記録する中、ファンダメンタルズが引き続き市場を下支えしました。企業の自社株買いも新たな流行から全面的な傾向へと発展し、企業は株式数を削減、一株当たり利益(EPS)が上昇し、株価の下支え要因となりました。定期的現金配当は4年連続で2桁増となり、過去最高水準に達しました。2015年は、業績が過去最高を更新すると予想される中、配当も再び過去最高を更新するとみられています。ただし、現在の業績予想に関しては、楽観的過ぎると一部指摘されています。市場関係者の多くが2014年は上昇すると予測した米国10年債利回りは2.17%と2013年の3.03%から低下し、2012年の1.76%に近づきました。米連邦準備制度理事会(FRB)が2015年後半に緩やかなペースで利上げを実施するとみられる中、10年債の金利は上昇すると今年も予想されています。2013年末の終値98.70ドルからやや上昇するとみられていた原油価格の2014年末の終値は53.27ドルでした。イエレンFRB議長は原油安は消費者にとって減税のようなものと発言しています。原油安でマイナスの影響を受けたS&P500のエネルギー銘柄は9.99%下落しましたが、中でも大きな打撃を受けたのが36.20%下落したサービスや機器関連の小型銘柄でした。米国株式市場は2桁台の力強い上昇を見せた一方、全世界の株式市場はわずか1.96%の上昇にとどまり、米国を除くと、5.64%下落しました。米国は堅調なパフォーマンスを背景に現在、全世界の株式市場の51%を占めています(1989年に指数が設立されて以来最高の構成比。前年は47%)

12月のS&P500は0.42%下落し、2058.90で取引を終えました。12月の下落は2007年以来初めてでしたが、年間のパフォーマンスは良好だったので「終わり良ければ全て良し」といったムードが強いようでした。月のほとんどはプラス圏で推移し、最終日に1.03%下落するまでは月間ベースでプラス0.62%でした。実際、取引時間の最後の30分に、買いが入らない中、売りが入り、指数はマイナス圏に転じました。同指数は終値ベースの最高値を5回更新し、年間では53回更新しました。これは1928年以来4番目に高い回数です(2013年は45回更新)。 

12月は10セクター中、7セクターが下落しましたが、値上がりした銘柄が値下がりした銘柄を若干上回りました。268銘柄が値上がりし(平均でプラス3.29%、前月は370銘柄が値上がり)、230銘柄が値下がりしました(平均でマイナス3.55%、前月は131銘柄が値下がり)。7銘柄が10%以上値上がり(平均でプラス16.34%)し、13銘柄が10%以上値下がり(平均でマイナス14.19%)しました。 

最も良好なパフォーマンスを上げたセクターは、3.24%上昇した公益事業でした。面白みのないセクターですが、安定性と配当が引き続き好感され、年間ベースでも最も良好なパフォーマンス(プラス24.29%)を上げたセクターでした。主な例外は現在乱高下が激しいエネルギー銘柄でもある発電会社NRG Energy (NRG)です。月間で13.79%、年間で6.16%、それぞれ下落しました。 

12月は原油価格が安定化した様子がうかがえたため、エネルギーは一時プラス0.34%に反転したものの、月末にかけて反落しました。年間では9.99%下落し、過去3年間で最悪のパフォーマンスを示すセクターとなっています(プラス12.63%。それに比べ、S&P500はプラス63.72%)。年間では、43のエネルギー銘柄のうち28銘柄が下落、9銘柄が上昇しました。石油採掘のRange Resources (RRC)は18.58%下落(年間で36.60%下落)、総合エネルギーのEQTは16.79%下落(年間で15.68%下落)、採炭大手のCONSOL Energy (CNX)は13.60%下落(年間で11.12%下落)しました。 

小売りはまちまちでした。店舗売り上げは増加したものの、売り上げを増やすために値下げが行われたため、利ざやは縮小しました。構成銘柄の中で最も上昇した事務用品販売Staples (SPLS)は28.88%上昇し、年間ベースでもプラス14.03%と反転しました。燃料費の下落を背景に、新車・中古車販売のCarMax (KMX)は月間で16.85%、年間で41.60%、それぞれ上昇しました。自動車のリコールが続く中、Ford (F)は1.46%下落(年間ではプラス0.45%)しました。新しい最高経営責任者(CEO)の好感度が一助となり、General Motors (GM)は4.43%上昇しましたが、リコールや法的問題を背景に年間では14.58%下落しました。 

情報技術は1.74%下落したものの、年間では18.18%上昇しました。International Business Machines (IBM)は1.07%下落し、年間で14.46%下落しました(前年に続き、ダウ平均で最悪のパフォーマンスを示した銘柄)。12月に最悪のパフォーマンスを示したセクターは6.19%下落した電気通信サービスでした(年間ではマイナス1.91%)。販売促進による業績への影響が引き続き懸念され、AT&T (T)は5.06%下落(年間で4.47%下落)、Verizon (VZ)は7.53%下落(年間で4.80%下落)しました。 

注目銘柄では、Apple (AAPL)が7.19%下落したものの、年間では37.73%上昇しています。決算内容が、原油価格戦争に勝てるという印象を与えたExxon Mobil (XOM)は、2.11%上昇しました(年間ではマイナス8.65%)。 

新年に向けたウォール街のムードは依然楽観的でした。数週間後に始まる第4四半期の決算発表も、業績予想は下方修正されながらも、引き続き好調であるとの予想です。投票メンバー交代でハト派が増えたため(利上げの開始や利上げのペースが遅れる可能性があります)、1月27-28日の連邦公開市場委員会(FOMC)にいつも以上に注目度が高まっています。過去の実績によれば、1月は64%の確率で上昇します。また、1月の市場がその年の市場の行方を占う(as goes January, so goes the year)という格言は、過去に72%の確率で的中しています。

S&P500は2014年も堅調でした。同指数はまたも幅広く上昇し、3年連続で2桁増となりました。市場コンセンサスによると、2014年のリターンは5.96%と低めの予想でした。取引初日はマイナス0.89%、新年最初の月はマイナス3.56%、と共に下落しました。結局年間でプラス11.39%、配当込みでプラス13.69%となりました。

S&P500の全構成銘柄の72%が上昇しました(2013年は91%が上昇)。

2014年は際立った勝者は見られなかったものの、医療保険改革が関連銘柄を下支えしました。原油価格の46%の下落を背景に、下落銘柄の大半がエネルギー銘柄でした。
 

投資家が押さえておくべきポイント

  • S&PグローバルBMIで見ると、米国は現在、全世界の株式市場の51%を占めています。2014年、全世界の株式市場は1.96%上昇しましたが、10.38%上昇した米国を除くと、5.64%下落しています。
  • S&P500は3年連続で2桁増となりました(プラス11.39%、トータルリターンはプラス13.69%)。2013年は29.60%上昇(トータルリターンはプラス32.39%)、2012年は13.41%上昇(トータルリターンはプラス16.00%)しています。
  • 2014年に最も良好なパフォーマンスを上げたセクターは、24.29%上昇した公益事業でした(配当込みでプラス28.98%)。
  • エネルギーは9.99%下落しましたが、S&P小型株600指数の36.20%の下落に比べれば大したことありません。
  • S&P500は終値ベースの最高値を年間で53回更新(2013年は45回更新)しましたが、これは1928年以来4番目に高い回数です。
  • 一方、ダウ平均は終値ベースの最高値を38回更新しています。ダウ平均で最悪のパフォーマンスを示した銘柄は14.5%下落したIBMでした。同社は2013年も同じく最悪のパフォーマンスを示し(マイナス2.1%)、年間ベースで下落した唯一の銘柄でした。
  • 原油価格の2014年末の終値は53.27ドルでした。2013年末の終値98.70ドルから45.9%の下落です。ガソリン店頭価格の終値は2.299ドルで、2013年末の終値(3.298ドル)から30.3%の下落です。イエレンFRB議長は原油安は消費者にとって減税のようなものと発言しています。
  • 2014年第4四半期の決算発表が数週間後に始まりますが、ボトムアップ型予測では、記録更新が依然見込まれています。市場も決算発表シーズンに通常好意的です。現時点で発表を済ませている16社のうち、15社が予想を上回っています。

 考えのメモと注目のポイント:

  • 原油価格が安定化したかのように見える中、2014年に36.20%下落した小型株を中心にエネルギー銘柄のボトムフィッシングが行われるのでしょうか。
  • 米国のエネルギー銘柄は、原油価格競争(や物言う株主)からの下方圧力を退けることができるのでしょうか。
  • 米国は引き続き、全世界の株式市場で支配的な地位を維持するのでしょうか。新興国市場の株を買うべきとの見方も一部ありますが、リスクとリターンのトレードオフが未だ記憶に新しいのも事実です。

基本統計:

  • S&P500は3年連続で2桁増となりました(プラス11.39%、トータルリターンはプラス13.69%)。2013年は29.60%上昇(トータルリターンはプラス32.39%)、2012年は13.41%上昇(トータルリターンはプラス16.00%)しています。
  • 2014年、S&PグローバルBMIは1.96%上昇しましたが、10.38%上昇した米国を除くと、5.64%下落しています。
  • 原油価格の2014年末の終値は53.27ドルと前年比45.9%減、ガソリン店頭価格は前年比30.3%減でした。
  • S&P500は12月に終値ベースの最高値を5回更新し、年間で53回更新しましたが、これは1928年以来4番目に高い回数です。同指数は2013年7月以来毎月(18カ月連続で)終値ベースの最高値を更新しています。
  • 2014年のS&P500の構成銘柄500社の現金配当は4年連続の2桁増で3,512億ドルと記録を更新しています(2013年は 3,118億ドル)。現時点で発表されている年間ベースで3,649億ドルの配当レートから言っても、2015年も余裕で記録を更新し、5年連続で2桁増を記録する可能性もあります。

 1月のフューチャー・ショック

  • 2日:2015年最初の取引日。
  • 7日:ADP全米雇用報告。
  • 9日:米雇用統計。
  • 13日:JOLTS (Job Openings and Labor Turnover Survey、求人・労働異動調査)〈FRB(議長)のお気に入り〉
  • 14日:12月の米小売売上高。
  • 19日:祝日で、市場も銀行も休み。
  • 27-28日:FOMCの会合(新メンバーを迎える)。
  • 27日:FRB、記者会見(午後2時)。
  • 30日:米・第4四半期の国内総生産(GDP)速報値。
    S&P500月例レポートでは、S&P500指数の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。
    S&Pダウ・ジョーンズが提供する指数に関する詳細はこちらをご覧ください。http://www.spindices.com/
    S&P 500 月例レポート

    執筆者
    ハワード・シルバーブラット
    S&P ダウ・ジョーンズ・
    インデックス
    シニア・インデックス・アナリスト
    mailto:howard_silverblatt@spdji.com
    本翻訳は、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(SPDJI)が作成したものです。
    SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはこちらをご参照ください。
    HTTP://WWW.SPINDICES.COM/RESOURCE-CENTER/THOUGHT-LEADERSHIP/MARKET-COMMENTARY/
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