S&P 500®　月例レポート　（2014年1月配信） 1997年以来最高の2013年、まるで1999年であるかのようなお祝い相場（筆者としては心配）

投稿日: 2014/1/10 @ 19:30 | コメント (1) |

マーケット分析レポート

Ｓ＆Ｐ５００

今年は市場にとって最高の年でした。S&P500は29.60％のプラス（配当を含めると32.39％のプラス）で幅広い上昇を遂げ、31.01％の上昇（トータルリターンは33.36％のプラス）を記録した1997年以来最高の年となりました。同指数は過去2年間で48.97％上昇（トータルリターンは53.57％のプラス）し、2009年10月9日に記録した弱気市場の最安値に比べて173.21％上昇（トータルリターンは202.78％のプラス）しています。2013年はS&P500の構成銘柄のうち457銘柄（91.4％）が上昇し、下落したのはわずか41銘柄でした。20％上昇したものの、下落銘柄数が上昇銘柄数を上回った1999年の相場とは異なります。2013年のS&P500は終値ベースで過去最高値を45回更新しました。年内最終取引日には日中取引時間ベース（1849.44）と終値ベース（1848.36）の両方で過去最高値を更新しました。過去最高値を更新して年内取引を終えたのは1999年以来でした。投資家たちが市場に戻ってきたことが市場の下支えとなりました。一部投資家はリターンを追い求めることを目標としており、良好な投資政策とはいえません。根底にある強いファンダメンタルズも市場を下支えしました。業績は第1四半期から第3四半期まで過去最高を記録し、第4四半期も同じく過去最高を更新するとみられています。業績に伴いキャッシュフローは強固で、S&P500工業株指数（旧）の現金保有高の過去最高である1.25兆米ドルを記録しています。これは93週間を超える純利益に相当します。市場の上昇を一部理由に、企業の自社株買いが「大流行」しました。それに伴い、同数の株式を購入するコストが前年に比べ30％増加しました。ところが、買い戻しに関して真に注目すべきは株式数削減（Share Count Reduction）を実施する企業が増えている点です。これにより発行済み株式数が減少し、1株当たり利益（EPS）が上昇します。市場はEPSの高さを大いに好みます。増税への懸念から、2013年第1四半期の配当の一部は2012年第4四半期に支払われたのにも関わらず、現金の普通配当は2012年の2,820億米ドルから2013年は3,120億米ドルに上昇し、過去最高を記録しました。2014年もまた、配当は過去最高を更新する見込みです。配当に関するマイナス面は、配当額が（収入の割合から言って）非常に低いことです。企業収入のわずか36％しか配当として支払われていません。歴史的に見ると、企業収入の52％が配当として支払われてきました。12月は米連邦準備制度理事会（FRB）が予想通り、緩和逓減を発表したため、作為的な低金利も上昇に転じました。米国の10年物国債の利回りは3.03％で2013年を終えました。2012年末の1.76％を上回ったものの、2007年の5％をはるかに下回っています。企業は低金利を享受し、
（借り入れコストの低下を通じて）業績を伸ばしてきました。また、債務を借り換えてきたため、2014年に予想される金利上昇の痛手を受けにくいとみられます。現時点で2014年に注目すべきデータ項目だと（筆者が）思うのは、売り上げです。記録的なマージンに支えられ、業績は過去最高を記録してきたものの、売り上げの成長は緩やかです。売り上げの成長なくして、業績の上昇をこのまま維持させるのは難しいでしょう。現在の難関は、消費者が依然として経済（住宅価格、雇用、税金、医療）に関して神経をとがらせ、支出に対して慎重になっていることです。企業は過剰生産を心配しています（FRBや米政府がどうしようと、100個しか売れないだろうと思う製品を110個生産する企業などありません）。また、企業が雇用を大幅に拡大すれば、消費意欲も改善するものの、大幅な雇用拡大はありません。したがって、米政府の膠着状態が終了、または消費者や企業の信頼感が回復しない限り、先行き不透明感が続くでしょう。ただし、確かな点が二つあります。一つは、2013年の市場の良好なパフォーマンスは広範囲に及び、3.75兆米ドル（加えて3,120億ドルの配当）が投資家の手元に戻ったこと。もう一つは、依然として様子見姿勢でありながらも短期的には利益を追求すべきだと感じる投資家、そしてファンドマネージャーにとっては魅力的な相場であるということです。2014年1月の第3週に決算発表が本格化する時にこそ、その手腕が試されることになるのではないでしょうか。

出所：S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス 2013年12月末現在。表は図示する目的のためだけのものです。過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。この表は、仮説に基づく過去の実績を反映している可能性があります。

出所：S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス 2013年12月末現在。

12月は21取引日中、終値ベースの最高値を7回更新し、最終取引日には日中取引時間ベースと終値ベースの両方で過去最高値を更新しました。過去9番目に良好なパフォーマンスを達成した年にふさわしい締めくくりとなったわけです。利食い売りがなかったことも新年のお祝いに花を添えました。2014年への楽観が高まる中、資産運用会社も利益を確定せずそのままにしておきました。

12月の市場は2.26％上昇し、常勝街道をさらにひた走ることとなりました。約3対1の割合で、上昇銘柄が下落銘柄を上回りました（367銘柄が上昇、132銘柄が下落）。S&P500の構成銘柄のうち、29銘柄が10％以上上昇し、6銘柄が10％以上下落しました。素材は4.58％、情報技術は4.11％、資本財・サービスは4.04％と、それぞれ４％を上回る上昇を遂げました。唯一下落した電気通信サービスは0.34％の下落でした。一般消費財・サービスは2.11％上昇し、年初来では40.96％上昇し、2013年に最高のパフォーマンスを上げたセクターとなりました。情報技術セクターも好調でした。半導体のLSI（LSI）は36.6％上昇し（競合のJabil Circuit (JBL）は軟調な業績見通しで14.0％下落）、ソフトウェアのRed Hat（RHT）は19.6％上昇し、ハードディスクのSeagate Technology（STX）は14.5％上昇しました。コンピュータ関連のInternational Business Machines（IBM）は月間で4.4％上昇したものの、年初来では2.1％下落し、ダウ・ジョーンズ工業株価平均で唯一、年初来の下落を記録した銘柄となりました。石油大手のExxon-Mobile（XOM）は8.3％上昇しました。インターネット検索大手のGoogle (GOOG)は5.8％上昇し、2013年は58.4％上昇しました。2013年の初めの時点で、指数の中で9番目に大きかったGoogleですが、現在はAppleとExxonに続き3番目に大きい銘柄となっています。12月は商い閑散だったものの、1月には活発化するとの見方が大半です。リターンが大きいとマスコミが煽るなか、投資家が株式市場に戻り、1月には投資を開始するとの期待があります。決算発表が本格化する2014年1月の第3週に投資家は一旦立ち止まって、現実を把握する必要があるでしょう。

出所：S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス 2013年12月末現在。

投資家が押さえておくべきポイント

2013年のS&P500は29.60％のプラスで幅広い上昇を遂げ、31.01％の上昇を記録した1997年以来最高の年となりました。457銘柄が上昇し、41銘柄が下落しました。時価総額は3.75兆ドル増加し、加えて3,120億ドルの配当が投資家たちの手元に戻りました。
FRBの緩和逓減が1月に始まりますが、投票権者の輪番での交代や新議長の就任などがあるため、そのタイミングや方法に関しては予測が難しいです。
業績は第1四半期から第3四半期まで過去最高を記録し、第4四半期も同じく過去最高を更新するとみられています。
配当は2012年の2,820億ドルから2013年は3,120億ドルに上昇し、過去最高を記録、2桁台の伸びとなりました。
キャッシュフローは過去最高の1.25兆ドルを記録、企業が「やりたい」ことを自由にやるために十二分な金額です。株主還元が返り咲くなか、自社株買いが流行しており、今後もこの傾向は続くでしょう。

S&P500月例レポートでは、S&P500指数の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。 S&Pダウ・ジョーンズが提供する指数に関する詳細はこちらをご覧ください。 http://www.spindices.com/

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