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S&P 500® 月例レポート (2015年5月配信)市場もFRBも先行きの景気回復を見込んで第1四半期の結果を「大目に見た」      

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                                 マーケット分析レポート

                                                                      S&P500

4月は低調な経済指標に始まり、低調な経済指標に終わりました。3日に発表された雇用統計は12.6万人の増加と、事前予想(24.8万人増)を下回り、29日発表の第1四半期GDP成長率は0.2%と、予想(1.0%)を下回る結果となりました。この間、S&P500は終値ベースの最高値(4月24日に2,117.69)と取引時間中の最高値(4月27日に2,125.92)を付けました。月間では0.85%上昇し、市場もそして(どうやら)FRBも第1四半期の低迷は一時的なものだと考え直したようです。2015年第1四半期の決算発表(75.6%の企業が発表)では、1株当たり利益(EPS)が事前予想を上回った企業は68%で、予想マネジメントをMBAの必修科目にした方がよい結果となりました。市場が第1四半期の結果(決算およびGDP)を容認したのは、為替変動(米ドル高)、原油価格の下落(ただし4月は安定化)、悪天候(過去のデータを見るとそれほど悪くはないが、十分に悪影響を及ぼした)など、一回限りの要因が重なった結果との見方が強まったからで、現在は大方が、第2四半期は第1四半期から回復し、通常の成長軌道に戻ると予想しています。結局、市場とFRBは第1四半期の結果を大目に見た、ということです。その他のニュースとしては、中国は月初に預金保険制度の導入を発表して景気を刺激し、月末には市場の変動が激しいと投資家に(再び)警告しました。日本が米国債の保有残高でトップになったことが分かると同時に、Fitch Ratingsは日本国債の信用格付けを「A+」から「A」に引き下げました。一方、安倍首相のワシントン訪問では、貿易問題が中心的な議題となりました。ギリシャとEUは、5月の合意期限を前に、ギリシャのEU残留を目指すと繰り返すばかりで、ギリシャと債権団の協議は堂々巡りが続きました。米国とキューバの国交正常化交渉は続いており、キューバの債券は上昇しました。米国とイランは最終合意に向けて協議を続けており、両国にとって依然として政治的な課題となっています。EUはグーグルに対して独占禁止法違反の疑いがあるとの警告書を送り、さらにロシアの国営ガス会社Gazprom(GAZP)に対しても同様に警告書を送り、欧州とロシアの間で緊張が高まりました。M&A関連では、ヘルスケアサービスのUnitedHealth Group(UNH)の経営陣が、薬剤給付管理のCatamaran(CTRX)を128億ドルで買収する計画を明らかにし、ケーブルテレビ会社Charter Communications(CHTR)が同業のBright House Networksを104億ドルで買収すると発表しました。また、Nokia(NOK)がAlcatel Lucent(ALU)の買収に関心を示しているとの報道がありました。しかし、すべての交渉が合意に至ったわけではありません。不動産投資信託のMacerich(MAC)はSimon Property’s(SPG)による買収提案を却下しました。後発医薬品メーカーのTeva Pharmaceutical(TEVA)は同業のMylan(MYL)に対して400億ドルの買収提案を行いましたが、同じく却下されました(交渉は継続中)。Comcast(CMCSA)とTime Warner(TWX)は米司法省が合併に懸念を示したことから計画を断念しました。GDPと雇用統計以外の経済指標に関連したニュースでは、住宅価格関連の指標が強弱まちまちで、伸びは続いているものの不安定で、住宅価格は全体的には依然として下落しているようです。求人労働異動調査(JOLTS)は好調でした。また米エネルギー情報局(EIA)の原油在庫統計によると、在庫は再び80年ぶりの高水準を記録しました。原油価格は、ユーロとポンドがやや反発し、米ドルの上昇が止まる中、ドル建てで50ドル台半ばから後半で安定する様子を見せました。その他、バーナンキ前FRB議長のCitadel入り(そしてPimcoのアドバイザー就任)に加えて、General Motorsは破綻以前の損害賠償責任を負わないとする判決が下されたことがニュースとなりました。市場の全体的なトーンは、市場が最高値を付けた4月24日 金曜日には高まったものの、GDP統計が発表されると株価と同様に下落に転じました。ただし、最高値更新後の下落は緩やかなものにとどまりました。現時点で、2015年のパフォーマンスは素晴らしいと言えるものではありません。しかし、4年にわたり2桁台の上昇を記録しており、長期的な推移から判断して、この水準への反落は想定の範囲内と言えます。今まで市場はこのように最高値を更新してきており、現在は年初来で1.29%上昇し、最高値から1.52%下落した水準にあります。従って、長期的な推移に照らしてみると、最近の動きが繰り返される可能性があると結論づけられるかもれません。つまり、値上がりし、その後やや膠着して足元を固めた後、さらに上昇する、という具合です。少なくとも市場関係者の多くはそうした展開を期待しています。

4月に金利は上昇し、米国10年債利回りは2.03%で取引を終えました(3月末は1.93%、2014年末は2.17%、2013年末は3.03%)。また、30年債の利回りは2.74%となりました(同2.54%、2.75%、3.94%)。為替市場では1ユーロに対してドルは1.1219ドル(同1.0741ドル、1.2098ドル、1.3756ドル)、英ポンドに対しては1.5356ドル(同1.4827ドル、1.5582ドル、1.6564ドル)となり、円は1ドルに対して119.453円(同120.03円、119.80円、105.2円)となりました。金は1,183.30ドル(同1,183.20ドル、1,183.20ドル、1,204.80ドル)、原油価格は59.83ドル(同47.50ドル、53.27ドル、 98.70ドル)となり、ガソリン価格は2.570ドルに上昇して(同2.457ドル、2.299ドル、3.271ドル)、4月の取引をそれぞれ終えました。

4月は月末にかけて下落したが、引き続き明るい話題も:最高値更新、月間上昇率はプラス、連続増配記録も更新

4月は企業決算一色となりました。指数構成銘柄の75.6%が決算発表を行い、その68%が事前予想を上回りました。言うまでもなく、実際の決算内容が事前予想を上回るように予想を前四半期中に十分に引き下げておくという古典的な予想の操作は行われており、市場関係者は「事前予想を上回った」という事実よりも、今後の業績予想に注目していたようでした。平均以下の業績が(為替相場、原油価格の調整、悪天候の影響を受けた)一時的なものなのか、長期的な業績低迷の始まりなのかを見極めようとしていたからです。4月のS&P500は辛うじて0.85%上昇し、年初来上昇率は1.29%となりました。終値ベースで最高値を更新するとともに(4月24日に2,117.69)、取引時間中の最高値も更新し(4月27日に2,125.92)、3カ月連続で終値と取引時間中の最高値を更新したものの、経済成長への懸念と利食い売りに押され、4月の取引最終日は値を下げました(1.01%)。10セクターのうち6セクターが値上がりし、中でもエネルギーセクターが原油価格の安定・上昇を背景に持ち直し、6.56%上昇しました。同セクターの上昇率は年初来2.78%となり、他のセクターをアウトパフォームしています。最も注目を集めたExxon Mobil(XOM)は2.79%の上昇でしたが、エネルギー関連の7銘柄は4月に20%以上上昇し、うち5銘柄は年初来騰落率がプラスに転じました。中でも値上がりが目立ったのはENSCO Plc(ESV)で、4月の上昇率は29.47%に達しましたが、それでも年初来では8.91%の下落に留まっています。Transocean(RIG)は4月に28.29%上昇し、年初来上昇率は2.67%となりました。電気通信サービスセクターは4.68%上昇し、年初来上昇率が4.95%と10セクターの中で最も高い伸びとなっています。同セクターを押し上げたのは4月に6.09%値上がりしたAT&T(T)で、同社株の年初来上昇率は3.13%となりました。Verizon(VZ)は3.72%値上がりし(引き続き好調を維持)、年初来では7.82%の上昇となりました。(M&Aを通じた)バイオテクノロジー分野の進展や対象患者数拡大の動きに圧力がかかったヘルスケアセクターは4月に1.41%下落し、騰落率最下位に転落するなど振るいませんでした。利食い売りが相場下落の要因とみられるものの、同セクターの割高感については市場関係者の見方が分かれています。ヘルスケアセクターの年初来上昇率はなお4.66%を維持しており、底値買いのチャンスもありそうです。月中に際立った動きをみせたのが玩具大手のMattel(MAT)で、月間上昇率は23.24%に達し(とはいえ、年初来では9.00%のマイナス)、同業のHasbro(HAS)も4月にさらに11.94%値上がりしました(年初来では28.73%上昇)。一方で、動画配信サービス大手のNetFlix(NFLX)の株主は、バーで気前よく奢ることになるかもしれません。収益改善と加入者数増加が好感されて同社株は4月に33.55%値上がりし、年初来の上昇率は62.91%となりました(とはいえ、2014年 は株価が振るわなかったため、2013年末からの上昇率は51.15%)。そして伝統に則り、大儲けしたNetFlix株主は、クルーズ会社Royal Caribbean Cruises(RCL)の株主に一杯奢らなければならないでしょう。この豪華客船運航会社の株価は4月に16.85%安と指数構成銘柄中最大の下げとなり、年初来の下落率は17.43%となっています(収益性に関する懸念が払しょくできないため)。目立った動きとしては、Apple(AAPL)が事前予想を8%上回るEPSと11%の増配を決定するなど、概ね好材料が発表されたにもかかわらず、同社らしいあっと驚かせるような内容ではなかったため、株価は最高値圏で推移したものの、1カ月の上昇率が僅か0.58%に留まったことがあげられます。コンピューター大手のInternational Business Machines(IBM)は18%の増配を発表し、6.72%上昇して4月の取引を終えました。Exxon Mobil(XOM)も、株価と原油価格が下落しているにもかかわらず33年連続の増配を行い、支払配当額で世界トップとなりました(Appleが第2位)。同社株は4月に2.790%上昇しました。また、多くの政治家、企業幹部、若者たちが学んだように、自分がツイートしたことには注意が必要です。指数採用銘柄ではないソーシャルメディア大手Twitter’s(TWTR)の決算データが取引時間中に誤って流出し(本来は取引時間終了後に発表予定)、同社株は流出当日に18.2%下落して、4月は22.2%の下落となりました。

投資家が押さえておくべきポイント

  • 市場は、第1四半期の低迷を一時的なものと受け止め(原油安、ドル高、為替変動)、決算発表をこなしています。FRBも市場と同じ見方をしているようです。第2四半期は6%の増益と予想されており、第3四半期の利益予想も過去最高を上回る水準まで再度引き上げられています。
  • 第1四半期のGDP成長率は前期比年率0.2%(市場予想は同1.0%、2014年第4四半期は同2.2%、2014年第1四半期は同マイナス2.1%)と大方の予想を下回りましたが、この結果を受けて、大半の予想が第2四半期~第4四半期のGDP成長率を引き上げています。
  • 原油価格は1バレル50ドル台での値動きとなり、50ドル台半ばから後半で安定化し、原油市場は落ち着いた取引/地合となりました。4月は1バレル59.83ドルで取引を終えました。
  • ドルの上昇は止まった「模様」で、安定した推移となったものの(ユーロと英ポンドが反発)、企業は引き続き、第1四半期の業績低迷とガイダンス引き下げの理由としてドル高をあげています。
  • Apple(AAPL)の株価は、第1四半期(1-3月期)のEPSが事前予想を8%上回り、11%の増配が発表されたことを受けて、再び最高値を更新しました。これらの数字は一般的な企業であれば良好と言えますが、同社製品に関する一部予想と同様、大幅増配の発表が期待されていました(Apple Watchも予定通りには入手できないでしょう)。
  • 配当が大きなテーマとして市場の背景となりました。Exxon(XOM)は、原油と株価が下落しているにもかかわらず5.8%の増配を発表し(33年連続の増配)、支払配当額は世界トップとなりました。また、IBM(IBM)も18%の増配を発表しました。
  • S&P500構成銘柄の75.6%が第1四半期の決算発表を終えたが、EPSが事前予想を上回った企業は68%で、予想マネジメントをMBAの必修科目にした方がよい結果となりました。

 

考えのメモと注目のポイント:

  • 国内投資家の海外市場への資金流入が拡大したため、米国株式市場からの資金流出が続きました。4月は米国市場も値を上げて最高値を更新しましたが、旺盛な買い意欲を背景に世界の株式市場は上昇し、米国市場をアウトパーフォームしました。一方、半年前には、好調なのは米国のみという状況で、米国を除く世界の株式市場は下落傾向にありました。
  • インフレは「どこにも見当たらない」状況(FRBがインフレ率の計測に用いる個人消費支出は年率換算2.0%減と、インフレ目標の2.0%から大きく乖離)のなか、インカムを求める投資家(退職者)による配当株買いの流れは今後も続くのでしょうか?

基本統計:

  • S&P500は4月もまた、3カ月連続で取引時間中の最高値(2,125.92)と終値の最高値(2,117.69)を更新しました。4月は0.85%上昇し、年初来では1.27%の上昇(配当を含めたトータルリターンは1.92%)しました。過去3年間にわたり2桁台の力強い伸びが続いたことを踏まえれば、良好なパフォーマンスと言えるでしょう。上昇率は、2014年が11.39%(配当を含めたトータルリターンは13.69%)、2013年は29.60%(同32.39%)、2012年は13.41%(同16.00%)となっており、最後に調整(10%以上の下落)したのは2011年です。
  • S&P500の1株当たり予想配当額は年初来3.56%増(すなわち、投資家の受取配当額が年初来で3.56%増加)、前年比10.53%増となっています。ちなみにS&P500の配当の(およそ)95%が適格配当(優遇税率の対象)に区分されます。実際の支払配当総額は4年連続で2桁台の伸びが続いており(2014年が16.27%、2013年が18.23%、2012年が11.99%、2011年が12.72%)、2015年は過去最高額を更新すると予想されています(個人的には、2015年も2桁台の伸びが続き、史上初の5年連続2桁増を達成すると予想しています)。

 

5月のフューチャー・ショック

過去の実績を見ると、5月は56.3%の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は3.28%、下落した月の平均下落率は4.63%で、全体の平均騰落率はマイナス0.17%となっています。

FOMCの会合:

6月16-17日※、7月28-29日、9月16-17日※、10月27-28日、12月15-16日※

※議長の記者会見が通常、米東部時間午後2時に行われます。また、四半期ごとの経済見通しの改訂も発表されます。

S&P500月例レポートでは、S&P500指数の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。S&Pダウ・ジョーンズが提供する指数に関する詳細はこちらをご覧ください。http://www.spindices.com/
S&P 500 月例レポート

執筆者
ハワード・シルバーブラット
S&P ダウ・ジョーンズ・
インデックス
シニア・インデックス・アナリスト
mailto:howard_silverblatt@spdji.com
本翻訳は、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(SPDJI)が作成したものです。
SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはこちらをご参照ください。
HTTP://WWW.SPINDICES.COM/RESOURCE-CENTER/THOUGHT-LEADERSHIP/MARKET-COMMENTARY/

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