特定の銘柄を標準品として売買約定を行い、受渡しにあたっては、取引所で定めた受渡供用範囲内の品物を提供することの出来る取引。この取引にあっては、買い方は自己の欲しない銘柄等級の品物を受け取ることとなっても、それが供用範囲内に定められているものであれば、クレームを申し立てることは出来ない。