18日の日経平均は大幅に反発。582.01円高の28406.84円（出来高概算12億3150万株）で取引を終えた。前日の米国株は下落したものの、このところの急激な下落の反動や今後の景況感の回復への期待感から値がさ株中心に買いの動きが強まった。短期筋中心の買い戻しが活発化し、一時28481.17円まで上昇する場面もあった。取引開始前に発表された2021年1～3月期実質国内総生産（GDP）は前期比年率5.1％減となり、市場予想の4.6％減よりも悪かったが、既に相場には織り込み済みだった。一方、4月の工作機械受注が前年同月比2.2倍と6カ月連続の増加となったため、今後のGDPも回復していくとの期待感が広がり、景気敏感株などに値上がりするものが目立った。<br/><br/>東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1800を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、鉄鋼、保険、非鉄金属、鉱業がいずれも3％超上昇するなど変わらずを含め30業種が値上がり。一方、電気ガス、その他製品、パルプ紙の3業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、KDDI<9433>が堅調。半面、日清粉G<2002>、大和ハウス<1925>、コムシスHD<1721>、横河電<6841>が軟調だった。<br/><br/>トヨタ<7203>が15年3月以来約6年2カ月ぶりに上場来高値を更新したことも投資家心理の好転につながった。関係者からは、業績を改めて評価する動きが出ているとの指摘が聞かれた。加えて、この日は台湾の加権指数が5％超上昇しており、台湾株の上昇に買いで反応しやすかった」（銀行系証券）といい、値がさ半導体株や電子部品株が日経平均を押し上げた。<br/><br/>米国では今夜、住宅投資の先行指標となる4月の住宅着工件数が公表される。市場予想よりも大幅に上振れれば、景気回復への期待が高まる一方、木材価格の高騰などインフレ懸念が連想される可能性もある。また、米国の金融緩和の長期化はドル安要因である一方、金融政策が景気を下支えするとの期待は円安要因ともなる。こうした強弱感が対立している状況では、買い戻しの域を抜け出ることは難しいとの声も聞かれている。<br/><br/>

＜FA＞