日経平均は反発。18日の米国市場ではトランプ政権を巡る先行き不透明感が重しとなるものの、良好な経済発表が材料視され、前日の大幅下落に対する買い戻しを誘った。シカゴ日経225先物清算値は大阪比35円高の19605円となるなか、小幅に反発して始まった。しかし、週末要因もあって積極的な参加者は限られており、その後は狭いレンジでのこう着が続いた。後場は日銀のETF買い入れへの思惑から底堅い展開となり、一時19600円を回復する場面もみられた。<br/><br/>大引けの日経平均は前日比36.90円高の19590.76円となった。東証1部の売買高は19億0863万株、売買代金は2兆4077億円だった。業種別では、保険、証券、鉱業、鉄鋼、パルプ紙、銀行、繊維が堅調。一方で、サービス、電力ガス、その他製品、医薬品、水産農林が小安い。<br/><br/>個別では買い戻しの流れから、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>のメガバンク3行が揃って上昇。ソフトバンクG<9984>、トヨタ<7203>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ブイテク<7717>が強い。一方で、任天堂<7974>が利食い優勢だったほか、リクルート<6098>が米企業との競争激化が嫌気された。

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