日経平均は大幅反落。9日の米国市場では、長期金利の上昇や原油価格の下落が嫌気され、NYダウは394ドル安と大きく下げた。こうした流れを受けて日経平均は217円安からスタートしたが、前場後半から下げ幅を広げる展開となり、後場には一時16601.54円（前週末比364.22円安）まで下落する場面があった。後場は日本銀行による上場投資信託（ETF）買い入れが実施されているとの観測もあったが、特段下げ幅を縮める動きは見られなかった。東証1部の値下がり銘柄数は全体の約8割となった。<br/><br/>大引けの日経平均は前週末比292.84円安の16672.92円となった。東証1部の売買高は16億1784万株、売買代金は1兆7913億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、鉱業、鉄鋼、その他金融業が下落率上位だった。一方、保険業、食料品、電気・ガス業は相対的に小幅な下げにとどまった。<br/><br/>個別では、任天堂<7974>やソフトバンクグ<9984>、ソニー<6758>、キヤノン<7751>が3％超の下落となったほか、三菱ＵＦＪ<8306>、トヨタ自<7203>、三井住友<8316>などその他売買代金上位も全般下落。本日より売出価格等決定日となっているリクルートＨＤ<6098>は5％超安と下げが目立った。また、前週末に業績予想を下方修正したクミアイ化<4996>や、ポケモン関連のサノヤスＨＤ<7022>、広島関連のポプラ<7601>などが東証1部下落率上位となった。一方、売買代金上位では第一生命<8750>とディーエヌエー<2432>が逆行高。ディーエヌエーはなお任天堂との協業タイトルへの期待が強いようだ。また、5G（次世代移動通信システム）関連のサイバーコム<3852>、前週末に決算発表したカナモト<9678>やポールＨＤ<3657>などが東証1部上昇率上位となった。

＜HK＞