日経平均は続落。9日の米国市場では、原油安を受けてNYダウが19ドル安となった。先物・オプションSQ（特別清算指数）に絡んだ商いは若干の買い越しとの観測だった。日経平均は30円安からスタートして下げ幅を広げたが、前場は為替相場が円高一服で落ち着きを見せたことから16500円台後半でもみ合う展開となった。NY原油先物価格が時間外取引で下げ幅を拡大し、日経平均は後場に一時16500円を割り込む場面もあった。ただ、来週に日米の金融政策を巡る重要イベントを控え、模様眺めムードが強かった。

大引けの日経平均は前日比67.05円安の16601.36円となった。東証1部の売買高は22億0721万株、売買代金は2兆4548億円だった。業種別では、鉱業、鉄鋼、石油・石炭製品が下落率上位だった。一方、上昇したのは空運業、精密機械、金属製品など4業種のみだった。

個別では、ソフトバンクグ<9984>、三井住友<8316>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、みずほ<8411>などが軟調。原油安を受けて石油資源<1662>が4％超下落したほか、資源関連銘柄が売られた。住友鉱<5713>やＤＯＷＡ<5714>は一部証券会社による投資評価引き下げもあり下げが目立った。また、ホソカワミクロ<6277>、博報堂ＤＹ<2433>、住友鉱などが東証1部下落率上位となった。一方、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、ＫＤＤＩ<9433>、アステラス薬<4503>、塩野義薬<4507>などがしっかり。東エレク<8035>は2％高。引き続き中小型株が物色され、Ｖテク<7717>が売買代金上位に顔を出した。また、ヤフー<4689>による株式公開買付け（TOB）が発表されたイーブック<3658>はストップ高比例比例配分となり、芦森工<3526>やサンケン電<6707>などとともに東証1部上昇率上位となった。

＜HK＞