日経平均は反発。6日の米国市場では、イエレン米連邦準備理事会(FRB)議長の講演を受けてNYダウが113ドル高となった。為替相場も朝方には1ドル=107円台半ばまで円安に振れており、日経平均はこうした流れを受けて71円高でスタートした。週末のメジャーSQ(先物・オプション特別清算指数)を控え、寄り付き後に一時マイナスへ転じるなど前場は方向感に乏しい展開だった。ただ、後場には円相場の弱含みとともに一段高となり、一時16701.01円(前日比120.98円高)まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前日比95.42円高の16675.45円となった。東証1部の売買高は16億1468万株、売買代金は1兆7798億円だった。業種別では、鉱業、石油・石炭製品、その他製品が上昇率上位だった。一方、空運業、パルプ・紙、食料品が下落率上位だった。

個別では、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、ファナック<6954>、ソニー<6758>、みずほ<8411>が堅調。村田製<6981>が4%超、アルプス電<6770>が5%超の上昇となるなど電子部品大手の一角で上げが目立った。東芝<6502>も4%超高に。また、有機EL関連のVテク<7717>や、前日に決算発表したピジョン<7956>が商いを伴って急伸し、ストップ高の宮越HD<6620>とともに東証1部上昇率上位となった。一方、トヨタ自<7203>、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、スズキ<7269>、JT<2914>などがさえない。ソフトバンクグ<9984>は小幅安で、JAL<9201>は2%超の下落に。また、クミアイ化<4996>、あさひ<3333>、鳥貴族<3193>などが東証1部下落率上位となった。

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