日経平均は6日ぶり大幅反落。31日の米国市場では、予想を下回る経済指標が相次いだことや利上げへの警戒感が強まったことなどが嫌気され、NYダウは86ドル安となった。為替相場も円高方向に振れ、日経平均はこうした流れを受けて137円安でスタートした。日経平均は直近5営業日で700円超上昇していたものの、寄り付き後は売り圧力がさほど強まらず17000円台で底堅く推移した。ただ、大引けにかけて一時1ドル＝109円台まで円高が進み、日経平均も17000円を割り込んで下げ幅を300円超に広げる場面があった。

大引けの日経平均は前日比279.25円安の16955.73円となった。東証1部の売買高は19億9528万株、売買代金は2兆1154億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、農林・水産業、鉄鋼、電気・ガス業、証券、陸運業が下落率上位だった。一方、海運業は小幅な下げにとどまった。

個別では、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、ソニー<6758>、みずほ<8411>、ＫＤＤＩ<9433>などが軟調。ファーストリテ<9983>は3％安となり指数を押し下げた。武田薬<4502>、三井住友<8316>、ホンダ<7267>は2％超の下落。一部証券会社の投資評価引き下げが観測された新日鉄住金<5401>は4％超下げた。また、多木化<4025>、日本アジア投資<8518>、ジェイコムＨＤ<2462>などが東証1部下落率上位となった。一方、中国・アリババグループ株を一部売却すると発表したソフトバンクグ<9984>は、大引けにかけて上げ幅を縮めたもののプラスを確保した。スズキ<7269>、アルプス電<6770>、東芝<6502>などが堅調なほか、新日科学<2395>は商いを伴って続伸。また、ＮＥＣ<6701>による株式公開買い付け（TOB）が発表された航空電子<6807>や、デジタル教科書関連のイーブック<3658>、連日の大幅高となったＮＥＸＹＺ．<4346>などが東証1部上昇率上位となった。

＜HK＞