もう多くの人が理解しているとは思うが、2007年に始まり2008年に崩壊した信用収縮の時代ははっきりと終わりを告げた。
株と通貨は経済崩壊以前の状態に近づき、経済水準も早いスピードで回復しそうだ。しかし未だに大きな問題と、行わなければならない改革が残っている。
先進国政府が財政赤字を立て直そうと多額の資金を注ぎ込んでいる中、持続不可能な水準でその他多くの国々がそれらの平均を超えて支出している。
金利は長期安定化を図るには低すぎる。
政府が低金利を基に経済を刺激しようとしていると同時に、多額の援助金を投入することで金利を人為的に低くする、という二つの要因は相互作用している。
しかし、これは長続きはしない。
未だ、世界経済の要であるアメリカは、最低10年またはそれ以上、テーパリングを行う動きを緩めている。
この経済はまるで、麻薬中毒者を更生させるため、毎月麻薬の量を減らしながら与え続けているようなものだ。ここで麻薬はQE (量的緩和)だが、これにより民間部門の資産が現金化され、政府の負債は現金化のために償還されより少ない流動資産が現金にかえられていくサイクルになっていく。
経済成長のともなわない量的緩和がすることは、国の富を流動化させることと、またそれを優位な貿易国に流出させることだ。
しかしながらこの前兆は2014年にどのような意味があるのか?
まず我々は各国が何を行うかを見なければならない。信用収縮市場は経済的自立性を失っているので、政治の危機的な混乱によって引き起こされた悪影響を市場は受けている。
日本は依然としてアベノミクス論者と制度化されたデフレ論者の間の非生産的な政策論争に明け暮れている。
アベノミクスは確立されたデフレ状態と、縮小している日本経済を打破することはできないようにみえる。日本にとってこの論争は要である。
円安と高騰市場はアベノミクスの勝利した成長する日本を意味し、円高は日本のデフレ保守主義者の台頭と、高齢化戦略、そして縮小する日本が勝つことを意味している。円安で株高か、または逆の円高で株安か。
米国は多額の財政赤字に対し、2014年に対策を打ってくるはずだ。しか激しい浪費と”終わりのない戦い”という戦略に対する依存は、加速する景気低迷からの脱出を許すことはないだろう。大量の赤字によって与えられる、多額の貿易赤字を通じて、このまま発展途上国に財産と資産を流し損失し続けることになるだろう。
隔離予算の引き下げはアメリカの政治制度が自滅の一途を辿っていることを証明することになり、同時に、通貨の平価を切り下げることで、負債を切り下げようとするだろう。
2014年は、次の金融危機にかけてブームとバブルの傾向に突入すると、市場において、特に株価の変動が大きくなり始める。
一つの兆候として金の急騰が見込まれる。しかし、これからは、米国は歴史的貨幣供給創出によりバブル時代を迎えるであろう。
その一方、ヨーロッパではドイツが金融界での一つの注目点となる。ユーロ高の動きが続くと各国の経済に影響をもたらしかねない。これは悪いことともとらえられるが、ドイツはこれにより米国の悪い経済政治を徐々に改正させるとも考えられる。
しかし、世界経済を引きずっている欧州経済はこれからの伸び代も見込めない。だが中央銀行の介入により多くの資金が経済に出回る事であろう。それを踏まえれば欧州はこれからも安全といっても過言ではない。
先進国ではあと3−4年後にもう一度の経済的な混乱に向かっているようにみえる。経済的な混乱の芽は、確実に定着しているし、現在のブームの根としてある。
それはもちろん非常にトリッキーであるが、2014年にこのプロセスは始まりにすぎず、投資家は回避するよりもマーケットが沈んだときに買わなければならない。